【職種研究】建築業界の仕事内容とは?将来性と向いている人の特徴を解説

企業研究
2022.11.03
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投稿したユーザー : motegi

人々の生活に欠かせない「衣・食・住」。

一般住宅、店舗、ホテル、オフィスビル、公共施設をはじめとした建物の設計や工事の管理などを行う

「建築業」は、そんな「住む」場所を作り上げていく重要な仕事です。

自分の仕事の成果が形として残り、さまざまな人に利用されるため、とてもやりがいのある仕事と言えます。

建築業は、専門特化した職種が数多くあるため、目指せる仕事もたくさんあります。

建築に関わる仕事をしたい人は、この記事をぜひ参考にしてみてください。

建築業界の現状と将来性

「建築業」は建物に関わる業種で、あらゆる設備や施設、インフラの設備に関わる職種です。

建設需要をあらわす建設投資は、1992年をピークに右肩下がりの傾向となっていましたが、東日本大震災の復興事業や、2021年に開催された東京オリンピック・パラリンピックの建設需要などで、上昇に転化しました。

現状では、新型コロナウイルスや円安の影響による原材料費の高騰など、さまざまな問題も発生していますが、リモートワークの普及で新築住宅も好調な上、持ち家の快適性を重視するリフォーム増も見込まれています。

ビッグプロジェクトとして2025年の大阪万国博覧会、2027年リニア中央新幹線開業予定などの材料も揃い、バブル期に建てられた建物の老朽化による維持管理や、再建の工事需要なども予想されるため、建設業・建築業の需要は今後も堅調に伸びていくことが期待できます。

建築業界の課題と解決に向けた動き

建設業界では、現場仕事での力作業を行うイメージの影響などもあり、若者の就職率が低く高齢化が進み、比較的高給であるにも関わらず、人手不足が深刻な問題となっています。

そんな問題を少しでも改善するため、2024年から建設業界にも「働き方改革関連法案」が適用され、労働時間の上限規制、正規・非正規社員の同一労働同一賃金、時間外割増賃金引上げなどの実施が決定しました。

また、女性を積極的に採用するなど、イメージアップにも積極的です。

近い将来には、AIやロボットなどIT関連技術の導入などによる技術革新などにより、さらなる仕事の効率化が考えられます。

「建築業」の仕事内容

建築士

法律に基づいて、一般住宅や店舗やオフィスなどの建築物の企画、設計、施工管理などを行う仕事で、一級、二級、木造という3種類の資格があります。

資格名建築可能範囲
・一級建築士→全ての建造物が可能
・二級建築士→戸建住宅程度の規模のみ
・木造建築士→木造建物の設計・工事管理のみ

それぞれ特徴があり、一級建築士が最も資格取得の難易度が高くなります。

インテリアコーディネーター

新しく家を建てたり、リフォームする際、または店舗やオフィス、ホテルなどの内装について、お客様の要望に合わせた空間をプロデュースします。

天井、床、壁、家具など、プロならではのセンス溢れるアドバイスを行う、やりがいのある仕事です。

流行に敏感であることが大切で、芸術やインテリアの最新トレンドチェックも欠かせません。

CADオペレーター

「CAD」Computer Aided Design(コンピュータ支援設計)というソフトを使いこなして、設計・製図を行う仕事です。

平面図などの「2D CAD」と、立体図を製図する「3D CAD」があり、設計士やデザイナーのイメージしたことを、CADソフトを使って図面に起こします。

設計図の作成はもちろん、図面データの管理、図面データの修正など、仕様変更やデザイン変更にも臨機応変に対応します。

建築施工管理技士

施工管理は、建設現場において工事を取りまとめる監督者です。

「建設現場の管理者」として、施工の計画、工程の管理、品質管理、安全管理、工事関係者との打ち合わせなどが主な業務で、1級もしくは、2級建築施工管理技術検定に合格する必要があります。

1級建築施工管理技士は、資格取得により主任技術者・管理技術者として現場配置が可能になり、大規模な建設現場に携わることができます。

2級建築施工管理技士は、小〜中規模の現場責任者として業務が行えます。

商業施設士

店舗や展示場など、商業施設の建築物や空間のディスプレイを企画・設計し、その工事管理まで行う技術者。

見た目の華やかさだけではなく、高齢者のためのバリアフリー構造など、安全性・快適性にも配慮した空間を創造することが要求されます。

建築積算士

どのくらいの予算で建築物を建てられるのか、面積・高さ・材料・工期など、さまざまな要素から綿密に建築工事のコストを計算する仕事です。

資格取得をすることによりコスト管理のプロとしてキャリアアップでき、設計事務所や建設会社のコスト管理の部署に配属されることが多くあります。

公務員の建築士とは?

一般的なイメージはないものの、公務員の建築士として働くことは可能です。

国家公務員もしくは地方公務員のどちらかに区別されますが、どちらにしても官公庁や自治体が建築する建物を管理・維持するポジションを担うことになります。

公務員の建築士として所属する場合は、3部門に分かれることが多いでしょう。

「建築管理・維持部門」「建築基準法など法令部門」「公共施設など街づくり部門」となります。一般企業の建築士と比べれば、扱う業務内容が変わるため、自分の目指す方向・適正に合うかが重要です。

待遇は他公務員と変わらないため、収入の安定性・福利厚生が手厚いなどのメリットがあります。

建築業界に向いてる人の特徴

堅調な伸びが期待できる仕事、建築業界に向いている人の特徴を3つ紹介していきます。

ものづくりが好きな人

ビルや公共施設などの建物を通して、地域の社会や生活の基盤をしっかりとつくり、未来へとつなげていく「建築業」は、自分が何らかの形で携わった建造物が後世に残り、人々の役に立つという喜びが感じられます。

自分の頭で考えて、手を動かし創意工夫を重ねる必要があり、創作意欲がある人にはぴったりの仕事です。

臨機応変に対応できる人

工事のスケジュールや予算などの計画をしっかりと行っても、突然の図面変更や工事の際に予想外のことが起きたりします。その時、軌道修正が必要になり、どうすればベストな選択になるのかを判断しなければいけません。「建築業」では、どんな状況でも慌てずに対応できる、臨機応変さが求められます。

コミュニケーション能力の高い人

「建築業」は、職人や設計士などさまざまな職種の人が、関係各所と連携を取りながら建設を進めていくため、それぞれの仕事内容を考慮した上で業務を進行し、予算内で納期に間に合わせなければいけません。

スムーズに業務を完了させるために、時にはほかの人の意見に耳を傾けチームワークに徹するなど、人との関係を大事にすることが必要です。

職種研究を深めて理想の仕事を見つけよう

住宅から何十階もあるビルまでが対象の、幅広い仕事と職種がある「建築業界」。

「ガテン」なイメージもありますが、現場での工事管理のほか、職種によってはパソコンのソフトを使った設計や工事の積算業務など、机に向かうオフィスワークもあります。「DX」(デジタルトランスフォーメーション)により、高度なIT技術で仕事の効率化が進むことで、職場環境も改善されることでしょう。

また、人手不足のため技術者や資格取得者は、待遇も期待できる業種です。

ぜひ、職種研究を参考にして、憧れの業界で希望の仕事を見つけてください。

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