2022.01.28
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投稿したユーザー : agentgate
「TOEICを受験しておくと就活で有利になる」と耳にすることが多く、TOEICを受験した方が良いのか迷っている就活生も多いのではないでしょうか。
TOEICの点数が高いと英語力の証明になりますが、選考で有利になるかというと必ずしも有利になるとは限りません。
本記事では、TOEICが就活に本当に必要なのか、どんな企業で有利になるのか、アピールする際のポイントや注意点について紹介していきます。
必ずしもTOEICが就活に必要であるとは言えませんが、就職を希望する企業によっては必要不可欠な場合もあります。
TOEICがどのような企業、もしくはどんな場面で必要になるのか解説します。
外資系企業に限らず英語が業務に欠かせない企業や職種では、TOEIC 〇点以上と応募条件が設けられていることがあり、応募条件以上の点数を取得する必要があります。
しかし応募条件を超える点数を取得しても、それは応募条件を満たしているだけです。
仮に応募者の多くが応募条件を超える点数で、自分の点数が条件ギリギリだと足切りされる可能性があります。
しかし、業務に活かせるスキルや知識があれば、選考に残る可能性が高くなります。
このため、TOEICの点数以外に求められるスキルや知識を身に付けることも重要です。
海外に事業を展開していない日本企業に就職するなら、TOEICの点数や英語力はそこまで必要ないのではないかと思うかもしれません。
確かに業務で英語を使わない企業は数多くありますが、そのような企業でも部署や職種によっては英語力が必要な場合があります。
現在は海外進出していない企業でも経済のグローバル化が進んでいるため、数年後など近い将来に高い英語力を持った人材が必要になることもあります。
この他に業務に活かせるスキルや知識の他に英語力も持った人材であれば、ポテンシャルに優れた人材として評価され、採用される可能性があるため日本企業への就職でもTOEICは不要とは言い切れません。
公務員採用試験でもTOEICの点数や英語力で試験を有利に進められます。
国家公務員総合職の英語試験ではTOEIC600点以上で15点、730点以上で25点の加点を受けることができます。
国家公務員試験だけでなく地方公務員試験でもTOEICの点数によって加点が受けられる自治体が複数あります。
公務員試験の英語試験はTOEICの試験よりも簡単という声が多く、TOEICで一定の点数を取得していれば公務員試験の英語試験はボーナスステージに近いかもしれません。
また、面接でもガクチカや自己PRでTOEICについて話すことができ、英語力を修得した過程について伝えることで面接官に良い印象を与えやすくなります。
公務員を目指す就活生にとってもTOEICは必要と言えるでしょう。
TOEICの点数が、就職後の昇進・昇格にも影響を与える可能性もあります。
TOEICの団体受験制度を利用した企業・団体を対象とした2019年度の調査によると、30〜40％の企業が昇進・昇格にTOEICの点数を参考または要件としています。
上場企業を対象とした調査でもTOEICの点数が昇進・昇格の要件としていると答えている企業は約16％、将来的に可能性があると答えた企業は約45％あるとされています。
昇進・昇格に必要な点数は500～600点とそこまで高い点数ではないようですが、今後多くの企業でTOEICの点数が昇進・昇格に影響を与える可能性は高く、将来を見据えて英語力を身に付けTOEICで安定した点数を取得できるようにする必要があるでしょう。
TOEICは外資系でしか必要にならないと思い込んでいると、自分が受ける企業でも必要だったと後悔することになります。
また、TOEICの点数は昇進にも響いてくるため600点くらいは取れるようにしておきましょう。
TOEICは何点以上だと就活で有利になるのでしょうか。
点数の目安について解説します。
TOEICの平均点数は600点前後です。
つまり600点以上、取得できれば平均以上の英語力があるというアピールになります。
平均点を下回っていたら、企業からTOEICの点数を記入するよう指示がない限りはエントリーシートや履歴書には書かない方が無難です。
出身大学でアピールになるTOEICの点数は変わります。
一般的に高学歴と言われている有名大学出身で平均点前後だとアピールどころか、期待外れという印象を持たれる可能性があります。
有名大学出身者は少なくとも700点以上が必要と考えておきましょう。
700点以上で、ビジネスで通用するレベルの英語力があると判断されます。
業務で英語が必要な企業では、応募条件にTOEICの点数が設定されていることがあり、その点数を下回っていれば応募することすらできません。
応募条件を満たすためにも700点以上、可能であれば750点以上取得しましょう。
この点数を取得できれば、ビジネスで通用し、業務に支障を与えない英語力があると判断されるため、業務で英語が必要な企業の多くに応募しやすくなり就活の選択肢を広げることができます。
企業規模や部署によっても異なりますが、外資系企業に応募するには800点以上が必要だと考えましょう。
外資系企業の社員は多国籍なことが多いため、日常会話だけでなく社内公用語が英語という企業もあります。
先程も説明しましたが、応募者が多いとTOEICの点数だけで足切りされる可能性があるため、点数が高いほど選考に残る可能性も高くなります。
グローバルな働き方がしたい、日本企業より高い収入が期待できる外資系企業で働きたいと考えるのであれば、最低でも800点以上が必要不可欠になるでしょう。
就活で有利になる点数を理解していないと、アピールどころか恥をかくだけです。
出身大学や応募企業で求められる英語力や点数を理解するために情報収集が大切です。
TOEICは当然、英語力のアピールになりますが、アピールの仕方によっては英語力以外のアピールにもなります。
英語力を身に付けるきっかけになったことや、その過程を説明することで継続した努力ができる点や行動力、学習方法で工夫したことがあれば、それも創意工夫できる能力として評価されます。
TOEICの点数を見れば英語力は確認できるため点数をアピールしようとするのではなく、過程について具体的に説明して、努力を成果に結び付けられる能力をアピールしましょう。
エントリーシートや面接で、学生時代に力を入れたことについて英語の勉強を挙げることができます。
「英語の勉強をしていました」では、成果が見えないため評価のしようがありません。
「英語を勉強してTOEICで〇点取得できるようになりました」という表現にすると、客観的に評価できる数字があるため、英語力と努力を成果に結び付けられる能力のアピールになります。
身に付けた過程を時系列に説明することで論理的な内容になるため、論理的思考のアピールにもつながります。
「TOEICで〇点取得しました」で終わると事実を伝えただけでアピールにはなりません。
点数をきっかけにして、自分のポテンシャルを伝えることが重要です。
TOEICを就活でアピールする際は以下の2つの点に注意が必要です。
「2年以内のTOEICスコアの点数を記入すること」このような条件を設けている企業があります。
これはTOEICの公式認定証の再発行期限が2年間であることに起因としているだけでTOEICの点数が取得から2年過ぎると無効になるという訳ではありません。
英語力だけでなく、資格やその他の知識など時間の経過と共に忘れてしまうため、就活生の応募時点の英語力がどのくらいか正確に確認したいために、このような条件を設けているだけです。
応募条件に2年以内という条件がなければ、2年以上前の点数を記入しても問題ありません。
新卒採用開始日は経団連によって決められており2021年現在、3月1日から広報活動とエントリー開始、6月1日から面接など採用活動が解禁されます。
最短3月1日からエントリーシート提出が可能なため、TOEICの点数を記入するには3月よりも前に受験する必要があります。
TOEICは結果が出るのに1カ月ほどかかります。
遅くとも1月には受験しましょう。
経団連に加盟していない外資系企業や中小企業は、これより早く採用活動が行われることがあります。
各企業の採用スケジュールを確認して受験日を決めましょう。
企業が設けているTOEICの取得期限を無視すると、応募条件を理解してないとマイナス評価になります。
スケジュール確認は就活の基本であるため、早めに対策をしましょう。
TOEICの点数が採用に直結する訳ではありませんが、取得した点数が応募条件に定められた点数を超えていれば、その企業へ応募可能になるという場合もあり、就職先選びの選択肢の幅を広げることができるでしょう。
TOEICは点数もアピールになりますが、この記事で紹介したポイントを抑えることで英語力以外もアピールすることができます。
就活はすることが多いため大変ではありますが勉強時間を確保して、TOEICを受験してみましょう。
就活の選択肢が増えれば、自分自身の将来の可能性を高めることにもつながります。
しかし、自分の目指すキャリアに必要な選択をすることも重要です。
目指す道によっては、TOEICの点数が不要である場合もあるでしょう。
自分の目指すキャリアに必要な選択を正しく行うためには、プロに相談しアドバイスを受けることも有効です。
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