履歴書の資格欄には何を記載するべき？資格がないときの対処法

履歴書の資格・運転免許の記入欄は、どのように記入すれば良いのでしょうか。

ここでは、資格・運転免許の正しい書き方を紹介します。

基本的に資格を書く際は、志望する企業や職種に関係がある資格を記入しましょう。

全く関連性のない資格を記入しても、評価にはつながりません。

また、関連性のある資格であれば構いませんが、関係のない資格をたくさん書いてしまうと、本当にアピールしたいポイントが薄れてしまいます。

語学関連の資格など、あらゆる業界・企業でアピールできる場合もありますが、基本的には会社との関連性を考えて資格を記入するようにしましょう。

基本的に資格は時系列で書きますが、運転免許の場合は別です。

運転免許を持っている場合は、資格欄の1番最初に記入するようにしましょう。

運転免許は他の資格と別枠として捉えられることが多いため、運転免許を最初に記入することで採用担当者は資格欄を分けて確認しやすくなります。

なお、運転免許の場合は、「合格」ではなく、「取得」と記入するのが一般的です。

関連性の低い資格をたくさん書いてもアピールになりません。

それどころか不要な情報であると判断されてしまいます。

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資格、運転免許を履歴書に記載する際は、以下のように記入すると良いでしょう。

履歴書の資格欄は、基本的に取得した順番で書きましょう。

ただし、特定の資格が大きなアピールになる場合、重要な資格から記入するというパターンもあります。

また、「取得」であるか「合格」であるかどうかは、資格の種類によって書き分ける必要があります。

さらに、資格は略称ではなく、正式名称で記入することが大切です。

基本的な書き方が守れていないと、社会人としての素質を疑われてしまうため、ミスがないように注意しましょう。

履歴書に書くべき資格には何が挙げられるでしょうか。

資格のタイプごとに紹介します。

国家資格は応募先に直接的な関連性がないとしても、記入することをおすすめします。

国の法律に基づいて取得したもののため、高い評価を得られる可能性があります。

例えば、公認会計士や税理士、不動産鑑定士などの資格が挙げられます。

特に難易度の高い国家資格であれば、面接での話題にもなります。

また、これまでの職歴や大学で勉強してきたことがわかるため、国家資格を記入するようにしましょう。

業界や職種を問わずに、語学関連の資格はアピールになります。

評価される語学関連の資格がある方は、記載するようにしましょう。

例えば、TOEIC（トーイック）やIELTS（アイエルツ）、TOEFL（トーフル）などの資格が挙げられます。

ただし、応募先によっては点数や階級によっては基準に満たないと判断され、評価がマイナスになってしまう可能性があります。

しっかりと応募先の語学に関する要件に規定がないか確認するようにしましょう。

運転免許を取得している人は、履歴書の資格欄の最初に記載するようにしましょう。

運転免許は資格とは別枠で捉えられており、所有しているのであれば記載するのが一般的です。

また、企業によっては運転免許を所有していることが応募の要件になっていることがあります。

車移動が多く、免許を取得していないと移動をするのが大変であるためです。

取得中、もしくは取得予定の場合でも、運転免許に関しては記載すると良いでしょう。

公的機関や職能団体が運営している認定資格に関しては、関連性の高い資格を記入するようにしましょう。

関連性の高い資格であれば、企業にとって評価ポイントとなります。

例えば、IT企業であれば、ITパスポートや基本情報技術者、応用情報技術者などの資格はアピールポイントとなるでしょう。

ただし、関連性の低い資格を書いてもあまり効果がないため、注意しましょう。

企業にとって関係のない資格が記載されていると、何を書くべきか判断できていないと判断されるでしょう。

履歴書に資格を書くときは何に注意すれば良いのでしょうか？ここでは、履歴書に資格を書く際のポイントを紹介します。

先述した通り、履歴書に資格を記載する際は、正式名称で記入するようにしましょう。

履歴書はフォーマルな書類であるため、略称ではなく正式名称が適切です。

例えば、語学試験の「英検」は略されて呼ばれることが多いですが、正式名称は「実用英語技能検定」です。

このため、履歴書には「英検」ではなく、「実用英語技能検定」と記載するようにしましょう。

略称で記載してしまうと、企業にマナーが守れていないと判断されてしまいます。

記事の前半で紹介しましたが、履歴書の資格欄は免許、資格の取得順に記入するようにしましょう。

免許と資格は別物と捉えられているため、最初に免許を記載することで、採用担当者が認識しやすくなります。

免許がない人は、資格から記載していただいても構いません。

資格は取得日順や関連性の高い順に記入するようにしましょう。

西暦か元号かを統一するのは、履歴書を記載する際の基本的なマナーです。

記載箇所によって西暦か元号かが乱れていると、ビジネスマナーが守れていないと思われてしまいます。

例えば、学歴や職歴の方は西暦で表記しているのに、資格欄だけ元号で記載してしまうと、読み手に違和感を与えてしまいます。

資格欄だけでなく、履歴書全体で西暦か元号かを統一することが大切です。

履歴書に資格を記載する際は、関連性の高い資格を記載することが大切です。

関連性の高い資格は他の候補者と差をつけることができ、アピールポイントとなります。

ITや、美容関連、金融、建築、食品など、業界や企業によってアピールとなる資格は異なります。

資格欄以外の部分にも共通しますが、履歴書を作成する際は、応募先にとってアピールになるかどうかを基準にして記入を進めましょう。

基本的なビジネスマナーが守れていないと、悪い印象を与えてしまいます。

社会人としてのマナーとして、正式名称で記入する、西暦か元号かを統一するなどの基本的な部分を守るようにしましょう。

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履歴書に記載する資格がない場合はどのように対応すれば良いのでしょうか。

ここでは、履歴書に記載する資格がない場合の対応方法について紹介します。

履歴書に記載する資格がない場合でも、空欄のまま提出するのは避けましょう。

記入する資格がない場合、「特になし」と記載することをおすすめします。

資格はあくまでプラスアルファのアピールポイントとなるため、記載する資格がないからといって採用されないということはありません。

仕事に関係のない資格を記載したり、事実ではない資格を記載したりするのは絶対に避けましょう。

履歴書の作成時点で記載する資格がなくても、近々試験を受ける予定がある、取得に向けて勉強中などの場合は「取得予定」と記載すると良いでしょう。

もちろん、予定がない場合は無理して「取得予定」と書く必要はありません。

あくまで勉強中の場合に記載しましょう。

また、取得予定と記載しているのにも関わらず、面接で実際に受験していないことや、試験に落ちてしまったことがわかると、マイナスの評価につながることがあるため、見込みがある場合に書くことをおすすめします。

資格欄の代わりに、自己PR欄を充実させるという方法があります。

具体的な資格がなくても、アピールできるポイントはさまざまです。

自己PR欄を活用して、しっかりと自分の強みが伝わるように、記載しましょう。

もちろん、記載しすぎて読みづらくなってしまったなどの事態は避けるべきですが、企業にとってメリットとなるかどうかを基準にしてアピールすることが大切です。

簡潔に分かりやすく、自己PRを記入しましょう。

空欄のまま提出すると、履歴書のルールを分かっていないと判断されます。

評価を下げないためにも空欄で提出しないようにしましょう。

今回は、履歴書を作成している方に向けて、履歴書の資格欄について解説しました。

履歴書の資格欄は候補者にとってアピールポイントとなる場所です。

履歴書に資格を記入する際は、関連性や信憑性の高さ、レベルなどを考慮して、適切かどうか判断するようにしましょう。

また、基本的なマナーとして、正式名称で記入する、西暦か元号かを統一するなどの注意点を守ることが大切です。

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